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対話が主体 仏ブルー・フロッグ・ロボティクス社のロボット

 米Washington Post紙が7月21日付で、「ソーシャルロボットがもうすぐ家にやってくる理由(Why social robots could be coming soon to a home near you)」という記事を掲載している。これまでロボットと言えば、産業用ロボットのように人間の手足の動きを真似した「動くロボット」が主流だったが、人間との対話に主眼を置いたロボットが「ソーシャルロボット」という名称で注目されつつあるようだ。人間との対話が主な機能なので、ソーシャルロボットの中には手足さえないものもある。ただ注目を集め始めたのは事実のようで、先日出会ったシリコンバレーのあるベンチャーキャピタリストも、「ソーシャルロボットがシリコンバレーの最も新しくホットなトレンドになりつつある」と語っていた。果たしてソーシャルロボットはどのような使われ方をするようになるのだろうか。ビジネスチャンスはどこにあるのだろうか。何人かの国内の関係者を取材してみた。

 Washington Postの記事はソーシャルロボットの例として、フランスのBlue Frog Robotics社が開発したBuddyや、MITメディアラボが開発したJIBOを挙げている。

 さてこの記事は、ソーシャルロボットが普及する理由の1つとして、ソーシャルロボットの多機能性を挙げている。スケジュールをリマインドしたり、家の中を監視したり、電話のメッセージを読み上げたり、写真を撮ったり、レシピをサジェストしたり......。これまで複数のデバイスに任せていたタスクを、1台のソーシャルロボットがすべてこなすことが、消費者にとっての大きな魅力になるとしている。

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※この記事は、湯川鶴章が執筆しているニューズウィーク日本版の記事の一部を掲載しています